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とみい

・医療事務歴19年の40代主婦。

・子育て・仕事・家事のバランスに奮闘中。

・「子どもにおかえりを言えるママになりたい」が目標。

・手取り17万円でも資産2000万円(住宅ローンの負債は含めてません)を達成!

・家計の見直しや資産形成を、リアルな実体験で発信中。

・固定費の節約、保険の見直し、住宅ローン借り換えなどで将来不安を解消。

・同じように悩む主婦の味方になれるよう、わかりやすく・やさしくお金のことを伝えます。

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家族構成別!本当に必要な保険の種類と金額をわかりやすく解説

家計管理

こんなお悩みありませんか?

  • 「うちはどんな保険に入ればいいの?」
  • 「保険料が高くて家計を圧迫している…」
  • 「子どもがいるから手厚い保障が必要?」

保険は「なんとなく不安だから」「みんな入ってるから」と契約しがちですが、本当に必要な保障は、家族構成やライフステージによって大きく異なります。

さらに見逃せないのが、実はかなり手厚い“公的保障”の存在です。
たとえば、もしものときに遺された家族を支える「遺族年金」や、病気やケガの医療費をカバーしてくれる「高額療養費制度」があります。

民間保険に頼りすぎず、公的制度もフル活用して、本当に必要な保険だけを見極めることが大切です。


子育て中の家庭に必要な保険とは?

一家の大黒柱が万が一のときに備える保障を優先

万が一の際、遺された家族の生活を支えるためにまずチェックしたいのが「遺族年金」です。


💡【補足】遺族年金とは?

会社員や公務員であれば「遺族厚生年金」、自営業や専業主婦なら「遺族基礎年金」が支給されます。
特に子どもがいる家庭では、子どもが18歳になるまで月10万円以上が支給されることもあります。

つまり、「大黒柱に万が一があっても、まったく無収入になるわけではない」のです。

👉 厚生労働省|遺族年金の仕組みと支給額について


📌 必要な保険:

  • 収入保障保険(公的年金を補う形で)
  • 医療保険(最低限の入院保障)
  • がん保険(家族歴などに応じて)

高額な医療保険って本当に必要?

病気やけがで入院したとき、実際の負担額がどのくらいになるのか?
ここで活用されるのが「高額療養費制度」です。


💡【補足】高額療養費制度とは?

医療費が高額になった場合でも、一定の上限を超えた分は払い戻される制度。
例えば年収500万円の方なら、1ヵ月の自己負担額は約8万円前後が上限になります。

また、民間の医療保険で「1日1万円の入院給付」などに加入していても、実際には入院が短期間で済むケースも多く、保険料と給付額が見合わないことも。

👉 協会けんぽ|高額療養費制度の詳細はこちら


📌 医療保険の見直しポイント:

  • 高額療養費制度である程度カバーされる
  • 最低限の入院給付(例:1日5,000円)+先進医療特約程度で十分
  • 長期療養や就業不能リスクが高い場合は別途検討

独身の方に必要な保険は?

独身の方にとって死亡保障は基本的に不要ですが、病気やけがで働けなくなるリスクには備えておくと安心です。


📌 必要な保険:

  • 医療保険(短期入院の保障が中心)
  • 就業不能保険(働けない期間の収入をカバー)

💡 POINT

公的制度では「傷病手当金」(会社員)などで最長1年6か月分の給与の約2/3が支給されます。
その後の無収入期間をどうカバーするかが保険選びのカギです。


夫婦2人暮らしに最適な保険は?

お互いの収入や貯蓄状況に応じて必要保障を調整。どちらかがフルタイムで働いている場合は、その収入に依存しているパートナーの生活費を考慮しましょう。


📌 必要な保険:

  • 収入保障保険(主な稼ぎ手に)
  • 医療保険(最低限で)
  • がん保険(必要に応じて)

📌 見直しポイント:

  • 遺族年金でどれくらいまかなえるか?
     → 基礎年金+厚生年金があれば、ある程度の生活費が賄える

まとめ:公的保障 × 民間保険の「バランス」がカギ!

「民間保険=すべて自分で備える」ではありません。
実は多くの保障はすでに公的制度でカバーされていることが多いのです。

だからこそ、以下の3つを意識することが大切:

保険選びの3ステップ

  1. 公的保障を知る(遺族年金・高額療養費・傷病手当金など)
  2. 自分に足りない部分だけを民間保険で補う
  3. 家計に無理のない保険料で収める(月1万円以内が目安)

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