医療保険はいらない？入院日額をやめた医療事務20年の本音

「医療保険って、やっぱり入っておいたほうがいいのかな」

保険の見直しをしていくと、最後にこれが残りませんか。貯蓄型もがん保険も整理できたのに、医療保険だけは怖くて手をつけられない。私もそうでした。

我が家は入院日額タイプの医療保険に入っていて、保険を見直したときに解約しました。それから今日まで、一度も困っていません。

ただ、この記事で「だから医療保険は全員いらない」と書くつもりはありません。医療事務として20年、病院の窓口でお会計を見てきた立場から、やめてよかったと思う理由と、それでも入っていてよかったねと感じる場面の両方を正直に書きます。

我が家は「入院日額タイプ」をやめました

入っていたのは、入院1日あたりいくら、という一般的な形のものです。

正直に書くと、内容をよく分かっていませんでした。「万が一のため」と言われて、そのまま何年も払い続けていたんです。

保険を全部見直したときに、これも解約しました。あのとき年間30万円以上の保険料が減っていて、その一部がこの医療保険です。見直しの全体像は我が家が保険を見直して年間30万円以上節約できた話に書いています。

医療保険を考えるとき、多くの方が「入院したら大変」を前提にしています。

でも、実際の入院はどんどん短くなっています。

厚生労働省の令和5年患者調査によると、退院した人の平均在院日数は病院で29.3日。この数字だけ見ると1か月近くありますが、中身を見ると印象が変わります。

退院した人の68.4%は、入院期間が0〜14日。つまり約7割が2週間以内に退院しています。平均を押し上げているのは、精神疾患などの長期入院です。

入院日額5,000円の保険で10日間入院したら、受け取れるのは5万円。ここで一度、立ち止まってほしいんです。その5万円のために、毎月いくら払ってきたか。

※データは厚生労働省「令和5年(2023)患者調査の概況」より（2026年8月時点）。

一方で、こういう場面もあります。

いまは手術も日帰りが主流になってきました。朝に来て、手術を受けて、その日のうちに帰る。入院そのものが発生しないケースが増えています。

そうなると、入院日額タイプはほとんど働きません。日数×日額で計算する仕組みだからです。入院が0日なら、入院給付金も0円です。

でも、手術で給付が出るタイプの保険に入っている方を見ると、「これは助かるだろうな」と感じます。入院日数に関係なく、手術という事実に対してまとまった金額が出るからです。

同じ「医療保険」でも、中身が入院日額中心なのか、手術給付が厚いのかで、いまの医療の現実に対する噛み合い方がまったく違う。これは窓口にいて強く思うところです。

もし今、医療保険を見直すか迷っているなら、まず証券を開いて「入院日額」と「手術給付」がどうなっているかを見てください。それだけでも判断の材料になります。

やめる決め手になったのは、公的な制度を理解したことでした。

日本には高額療養費制度があります。医療費が高額になっても、月ごとの自己負担には上限があり、それを超えた分は戻ってきます。仕組みは高額療養費制度を知っていますか？にまとめました。

会社員や公務員なら、病気で長く休んだときに傷病手当金という制度もあります。給料が止まっても、一定期間はお金が入ってくる仕組みです。

つまり、「病気になったら破産する」という前提そのものが、日本ではあまり当てはまらない。ここに気づいたことが大きかったです。

そのうえで、貯金でまかなえる範囲かどうかを計算しました。我が家の場合、答えは「まかなえる」でした。

正直に線を引きます。次のような方は、医療保険を持っておく意味があると思います。

保険は「不安だから入る」ものではなく、「計算して足りない分を埋める」ものだと思っています。足りているかどうかは、家庭によって違います。

やめて浮いた保険料は、生活費に戻しませんでした。そのまま積立に回しています。

保険で備えるか、貯金と投資で備えるか。どちらが正しいという話ではなく、我が家は「自分で貯めて、自分で使える形」のほうが納得できたというだけです。

同じ考え方で整理した保険については医療事務20年の私が「入らなくていい」と思う保険3つに書いています。見直す順番で迷っている方は保険の見直しは「順番」がすべてから読んでみてください。

医療保険がいるかいらないかは、証券を開かないと決められません。

まずは今日、保険証券を出して2つだけ確認してみてください。

そのうえで、月々いくら払っているかを見る。受け取れる金額と、払い続ける金額を並べる。それだけで、答えの半分は見えてきます。

我が家はその計算をして、やめました。あなたの家では違う答えになるかもしれません。それでいいと思います。

※この記事は我が家の体験と、医療事務としての経験にもとづくものです。制度の内容は2026年8月時点のものであり、加入・解約の判断はご自身の状況に合わせて行ってください。